リフォームローンを検討する際、いくら借りられるか、誰もが気になるポイントです。しかし、借りられる額＝無理なく返せる額、とは限りません。2025年現在、金利上昇や物価高騰など、家計を取り巻く環境は厳しさを増しています。リフォームローンは、将来にわたって無理なく返済できる金額を見極めることが重要です。

1. 借りられる額≠無理なく返せる額

リフォームローンの審査をする際、借りる人の年収や年齢、信用情報などのほか、返済負担率も考慮されます。返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことで、各金融機関によって、年収の20～40％で設定されています。

例えば、「年収400万円未満：返済負担率30％以下、年収400万円以上：返済負担率35％以下」という金融機関で、年収500万円の人が借りた場合、500万円×35％＝ 年間返済額175万円（月額約14.6万円）以内に納まるように、借入額を設定する必要があります。仮に金利3％、返済期間10年と考えた場合の借入額目安は約1500万円、金利5％になると1370万円くらいまで借りられる、ということになります。

けれども、借りられるとはいえ、年収500万円の方が、毎月15万円近くローンの返済をするのは、なかなか大変だと思います。
「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」を意識するようにしましょう。2025年現在では、金利上昇リスクを考慮し、固定金利型ローンを選択する人が増えています。

2. 返済負担率の落とし穴：既存ローンの影響

なお、返済負担率を計算する際、年間返済額の中には、今回借りるリフォームローン以外、返済中のローンも含まれるので、注意が必要です。
住宅ローンが残っている方、マイカーローンや教育ローン、カードローン（キャッシング）などを利用している方は、現在のローン残高を確認し、完済できるものがあれば、整理することをお勧めします。2025年現在では、おまとめローンなどを活用し、金利負担を軽減することも検討しましょう。

3. ライフプランニングで将来を見据える

リフォームローンは、将来にわたって無理なく返済ができるかどうかが大切です。
そのため、毎月の返済額だけでなく、返済終了時の年齢や住まい以外にかかる費用とその時期など、人生全体を見渡してチェックをする必要があります。2025年現在では、AIを活用したライフプランニングツールなどを活用し、将来のキャッシュフローを可視化することが重要です。

例えば、（図）のようなライフプランを作り、「定年退職後、年金生活になったら、老後の生活は大丈夫だろうか？」「（中古住宅を購入してリフォームするなど、若い世代の場合）お子さんの教育費がかさむ時期は大丈夫だろうか？」など、大まかな数字でいいので、シミュレーションしてみましょう。リフォーム後も、屋根や外壁など、定期的なメンテナンス費用も盛り込んでおくとさらに安心ですね。

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