築30年の戸建住宅をリフォームしたほうが良い場合について解説します。

一定のお金をかければ、リフォームでも新築に近いレベルまで近づけることは可能です。ただし場合によってはリフォーム費用が高くなり、「それなら建て替えたほうがよかった」ということにもなりかねません。
では、築30年を超える住宅をリフォームできるかどうか。その判断基準は以下の通りとなります。

リフォームした方がよい場合

◆後を継ぐ子がすでに自宅をもっている。または不動産を相続する者がいないため、終の棲家かどうか、はっきりと決まっていない。

　→不動産を相続する者がはっきりと確定していない場合、できるだけコスト
　　をかけずに済ませるほうが賢明です。

◆将来売却したり、賃貸にしたり、あるいは２世帯住宅となる可能性がある。

　→土地・建物で十分な利益(売却益・家賃収入)を得ることができなさそうな
　　ときは、無理して新築に建て替える必要はありません。原状回復＋最低限
　　の安全・快適性確保が優先してもやむを得ません。

◆将来のライフプランを考えた時に、予算を低額に抑えたい場合。

　→健康寿命から現在のご年齢を引いた年数が15年以下(住まいの定期メンテ
　　ナンスを３回程度実施が目安)で、将来、土地や建物を売却してサービス付
　　高齢者賃貸などへの入居を検討する可能性がある場合、原状回復＋最低限
　　の安全・快適性確保を優先して計画を立てるとよいでしょう。

※健康寿命＝日常的・継続的な医療・介護に依存しないで、自分の心身で生命維持し、自立した生活ができる生存期間のこと

◆昭和56年(1981年)６月１日以降に確認申請を出した建物で(＝新耐震基準)、現在の住まいについての不満点が部分的な場合。

　→新耐震基準の建物であれば、現時点で国が認めている最低限の耐震基準は
　　満たしています。
　　また、住まいに対する不満が部分的であれば、間取り変更を伴わない水廻り
　　や給湯器・照明器具・水栓金物の交換、クロスやカーペットの張り替えなど
　　小規模な修繕で、十分満足できる住まいになる可能性があります。

上記、４点がリフォームを選択する判断基準となります。

お子様が独立して空室が増えてしまった住まいは「減築リフォーム」

足腰が弱って空室となった２階へ上がるのが大変な場合はもちろん、その２階をお掃除することや定期的な修繕とメンテナンスが必要となります。
２階部分を減築して建物全体の大きさを小さくすることで、修繕メンテナンスにかかる費用を節約できるというメリットもあります。

いずれにしろ老後のことも意識して、よく検討されることが必要です。

次回は、「建て替え」の判断基準について解説いたします。