住宅のプロが暴露!リフォームvs建て替え、絶対に知っておくべき裏事情
「今の住まい、そろそろ手を加えたいけど、リフォームがいいのか、思い切って建て替えるべきか…」そんな悩みを抱えている方は、非常に多いのではないでしょうか。建物自体に深刻な問題がある場合は判断が容易ですが、多くの場合、間取りや設備への不満が主な理由で、リフォームか建て替えかで悩むことになります。2025年現在、エネルギー価格の高騰や環境意識の高まりを受け、住宅の性能向上リフォームへの関心が高まっています。建て替えとリフォーム、どちらがより賢い選択なのか、慎重に見極める必要があります。
まずは、それぞれのメリット・デメリットを整理してみましょう。

建て替えのメリット・デメリット
1.1 メリット
- ・間取り、設備など現在ある不満点のほとんどが解決できる。 /
- ・構造も含めた行政のお墨付き(検査済証)がもらえ、安全、安心である。2025年現在では、建築確認申請手続きがオンライン化され、よりスムーズに進められるようになりました。
- リフォームに比べ、比較的容易に多額のローンが組める。2025年現在では、ZEH住宅(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に対応した建て替えの場合、金利優遇や補助金制度を利用できる場合があります。
1.2 デメリット
- 愛着のある建物を解体することが前提となる。
- 建築費が高額になる。2025年現在では、建築資材の高騰が続いており、予算オーバーになる可能性も考慮する必要があります。
- 仮住まい、引越しが必要となり面倒である。
- 工事期間が長い。
- 各種税金がかかる(不動産取得税、固定資産税、都市計画税、登録免許税など)。
リフォームのメリット・デメリット
メリット
- ・愛着のある建物を壊さなくてもよい。
- ・新築と比べ、工事期間が短くて済む。
- ・仮住まい、引越しがいらない場合がほとんどである。2025年現在では、住みながらリフォームを行うための様々なサービスが登場しており、生活への影響を最小限に抑えることができます。
- ・諸費用も含めた総予算が建替えと比較して低額で済む。
- ・現在の予算に合わせてリフォームの内容を選択できる。
- ・内外装とも新築同様になる。
- ・各種税金が軽減できる(不動産取得税、固定資産税、都市計画税、登録免許税)。2025年現在では、省エネリフォームや耐震リフォームを行った場合、税制優遇措置を受けられる場合があります。
デメリット
- ・既存建物の構造によっては、間取りなどが自由にならない場合もある。
- ・基礎、柱、梁などの主要構造を変えない場合、家の強度に不安が残る。
- ・構造補強を含めたフルリフォームは、新築より高額になる場合がある。2025年現在では、既存住宅のインスペクション(建物診断)が義務化されており、建物の状態を正確に把握することが重要です。
環境と将来を見据えた選択を
以上が、それぞれのメリット・デメリットですが、建て替えよう、リフォームしようと思ったきっかけは人それぞれ違うでしょうし、その思い入れも異なると思います。また、将来、転勤がありそう、またはどちらかの親御さんを扶養しなければならない、子供が独立してすぐに出て行く、もしくは、現在別居している子供と2世帯住宅になるかもしれないなど、その人の持つ背景によっても、適正な選択が変わる場合もあります。大切なのは、ご自身の置かれている環境を想定し、将来のライフプランを一度整理した上で、リスクが軽減できる選択をすることが大切です。2025年現在では、ライフプランニングの専門家に相談することで、より客観的な視点から最適な選択をすることができます。
最後に、それぞれを選択する上でのポイントを列挙してみます。
建て替えが向いているケース
- ・その家を終の棲家とし、かつその家を承継するものがはっきりとしている場合。
- ・老後の資金などもしっかりと計算した上で、資金に余裕がある場合。2025年現在では、金融機関によってはリバースモーゲージを活用することで、老後の資金を確保しながら建て替えを行うことも可能です。
- ・既存の建物の確認申請が昭和56年6月1日以前に出されたもので(旧耐震基準)、構造補強に多額の費用がかかるということがはっきりしている場合。
- ・現在の住まいについての不満点が、構造、断熱、間取り、設備などすべてにおよぶ場合。
※昭和56年6月1日以前の建物は、現行の耐震基準を満たしていない可能性があります。耐震性の確保を最優先とする場合は、建て替えが有力な選択肢となります。
リフォームが向いているケース
- ・終の棲家かどうか、はっきりと決まっていない場合。
- ・将来売却したり、賃貸にしたり、あるいは2世帯住宅となる可能性がある場合。
- ・将来のライフプランを考えた時に、予算を低額に抑えたい場合。
- ・昭和56年6月1日以降に確認申請を出した建物で(新耐震基準)、現在の住まいについての不満点が部分的な場合。2025年現在では、性能向上リフォームを行うことで、建物の価値を高め、将来的な売却や賃貸を有利に進めることができます。
※耐震基準を満たしている場合でも、建物の状態によってはリフォームで十分な性能向上が見込める場合があります。
本記事では、リフォームと建て替えそれぞれのメリット・デメリット、そして選択のポイントをご紹介しました。しかし、最終的な判断は、ご自身の状況や将来設計を十分に考慮した上で行うことが大切です。ぜひ、専門家への相談も検討し、後悔のない選択をしてくださいね。
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