今ある住まいの耐震性や省エネ性を高めたり、バリアフリー化するリフォームを推し進めるために、様々な減税制度や補助金制度が行われています。
今回は、補助金について解説します。

各種補助金について

耐震・省エネ・バリアフリー等の補助金制度を設けている自治体も増えています。補助内容や利用条件は、各自治体によって異なりますので、公報や自治体のＨＰ、窓口などでご確認ください。

【参考】「地方公共団体における住宅リフォームに関する支援制度検索サイト（平成25年度版）」
（外部サイト：一般社団法人住宅リフォーム推進協議会HP）

このほか、介護保険の「高齢者住宅改修費用助成制度」を利用する方法もあります。
介護予防や負担軽減のために、手すり設置やバリアフリー化をしたり、トイレや浴槽の改修をする場合など、限度額の範囲内であれば、自己負担額が1割になる場合があります。

こちらも自治体によって、給付内容や利用対象者、条件が異なりますが、例えば、東京都の場合、65歳以上の高齢者が介護予防の住宅改修をした場合なら、助成を受けられるようです。

ただし、工事着工前に事前申請が必要です。知らずに先にリフォームをしてしまい、「後の祭りだった…」と後悔される方も多くいらっしゃいます。リフォームの計画をする際は、事前にお住まいの自治体に補助金制度を確認することをお勧めします。

リフォームは、大規模リフォームから、水周り等の部分リフォーム、中古住宅を購入して同時にリフォームするケースなどさまざまですが、リフォームを成功させるポイントは、事前の情報収集と資金計画、そして業者さんとの綿密な相談です。

ハウスネットギャラリーに掲載されている情報等を積極的に活用して、ステキな住まいづくりを実現させてください。

成功のポイントは、事前の情報収集と資金計画、そして業者さんとの綿密な相談（写真：大熊工業リフォーム事例）

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