中古住宅の物件を集めるにあたり、現在の主流はネットで情報を集める方法。幅広い地域の物件は、ネットで集めることで手軽にたくさんの情報が揃います。

ネットで物件情報を集める利点は？

それは、ネットで情報を集めることで、ある程度の価格相場をつかむことができる点。ご自身で用意できる予算を踏まえつつ、地域力を参考にエリアを絞りながら検討エリアの価格相場をつかむことができます。このように、興味のある物件を絞ってから不動産会社に問い合わせ、その後に物件を見に行くのも良いでしょう。

なかには、『候補エリアを絞っているので最初から予算など直接相談しながら相談したい』という方もいらっしゃるかもしれません。そのような方にお勧めなのが、複数の不動産会社に直接行って、各不動産会社に備えてあるチラシなどを見ながら情報収集する方法。

不動産会社に行って直接話を聞く手間は増えますが、疑問もその場で解消することが多く、ネットで更改されていない物件を見せてもらえることもあります。

情報収集に適した不動産会社とは

不動産会社は大きくわけて【大手不動産会社】・【地元中小の不動産会社】・【フランチャイズ】など、いくつかの種類があります。それぞれ異なる特徴があります。希望エリアが複数あって、大量の物件情報を見たいときは大手不動産会社。エリアや要望をまとめているなら地元中小の不動産、またはフランチャイズをお勧めします。

【大手不動産会社】：大量の物件情報を持っていてネットワークも広いので全国規模で物件を探すことができる。
→三井不動産販売／住友不動産販売／野村不動産 など

【地元中小の不動産会社】：対応エリアは特定の地域に限る。地元の物件情報に精通しており、地域の細かな情報が手に入ることがあります。
→地域ごとにある小型の店舗。

【フランチャイズ】：有名に不動産会社の看板をもっているが、具体的な営業は地元中小不動産会社です。
→センチュリー２１など

また、エリアを絞り込むときに『地域力』以外に参考になるのが、『ハザードマップ』。『ハザードマップ』とは、地震や洪水、津波や土砂災害などの自然災害が発生したとき、各地域の揺れの大きさや浸水状況などの予測データを確認できる地図のことです。
お勧めは【国土交通省　ハザードマップポータルサイト】。

【国土交通省　ハザードマップポータルサイト】では、地域を指定することで各市区町村のハザードマップページに移動することができます。中にはハザードマップが市町村役場や図書館などにあってネットで確認できない市町村もありますが、たいていの市区町村はハザードマップをネットで公開しています。

『地域力』はもちろんですが、自然災害時の被害状況も把握しておくことで、より安全・安心なエリアを選ぶことができます。

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